60分で解いてみよう ― 本試験形式の模擬試験

借方科目	金額	貸方科目	金額
仕入	450,000	前払金	50,000
仮払消費税	45,000	買掛金	445,000

消費税は450,000×10%＝45,000円。支払総額495,000円のうち、手付金50,000円を差し引いた445,000円が買掛金になる（第5・9・14章）。

借方科目	金額	貸方科目	金額
クレジット売掛金	368,600	売上	380,000
支払手数料	11,400

手数料は380,000×3%＝11,400円。売上は総額で計上する（第7章）。

借方科目	金額	貸方科目	金額
給料	620,000	所得税預り金	18,000
		住民税預り金	22,000
		社会保険料預り金	64,000
		普通預金	516,000

給料は総支給額で計上し、天引き額は預り金とする（第10章）。

借方科目	金額	貸方科目	金額
社会保険料預り金	64,000	普通預金	128,000
法定福利費	64,000

会社負担分は法定福利費（第10章）。

借方科目	金額	貸方科目	金額
備品	1,230,000	未払金	1,230,000

据付費は取得原価に含め、商品以外の後払いは未払金（第9・12章）。

借方科目	金額	貸方科目	金額
備品減価償却累計額	540,000	備品	900,000
減価償却費	90,000
未収入金	200,000
固定資産売却損	70,000

当期の減価償却費＝900,000÷5年×6/12＝90,000円（4月〜9月）。帳簿価額＝900,000－540,000－90,000＝270,000円。200,000円で売ったので売却損70,000円（第12章）。

借方科目	金額	貸方科目	金額
貸倒引当金	90,000	売掛金	150,000
貸倒損失	60,000

前期発生の債権は、まず貸倒引当金を取り崩し、不足分を貸倒損失とする（第11章）。

借方科目	金額	貸方科目	金額
現金過不足	4,500	受取手数料	6,000
通信費	800
雑損	700

貸方残高の現金過不足を借方に書いてゼロにし、判明した原因を仕訳したうえで、貸借差額700円（借方）を雑損とする（第3章）。

借方科目	金額	貸方科目	金額
普通預金	15,000,000	資本金	15,000,000

3級では払込金額の全額を資本金とする（第13章）。

借方科目	金額	貸方科目	金額
繰越利益剰余金	660,000	未払配当金	600,000
		利益準備金	60,000

決議の時点ではまだ支払っていないので未払配当金（第13章）。

借方科目	金額	貸方科目	金額
買掛金	280,000	電子記録債務	280,000

（第8章）

借方科目	金額	貸方科目	金額
普通預金	1,952,000	借入金	2,000,000
支払利息	48,000

利息＝2,000,000×3.2%×9/12＝48,000円（第9章）。

借方科目	金額	貸方科目	金額
旅費交通費	16,800	仮払金	20,000
現金	3,200

概算払いは仮払金で処理していたので、確定した旅費に振り替え、残額を回収する（第9章）。

借方科目	金額	貸方科目	金額
差入保証金	400,000	普通預金	800,000
支払家賃	200,000
支払手数料	200,000

保証金は返ってくる権利なので資産（第9章）。

借方科目	金額	貸方科目	金額
売上	50,000	前受金	50,000

誤った仕訳「現金／売上」の逆仕訳「売上／現金」と、正しい仕訳「現金／前受金」を合算し、現金を相殺する（第16章）。

（ア）前払保険料　（イ）342,000　（ウ）126,000　（エ）損益　（オ）216,000

• 4/1：前期末の前払分の再振替（保険料／前払保険料）。
• 3/31：11月1日に支払った1年分のうち、翌期4月〜10月の7か月分を繰り延べる。216,000×7/12＝126,000円。
• 3/31：当期の保険料（126,000＋216,000－126,000＝216,000円）を損益勘定に振り替えて締め切る（第15・19章）。

（ア）転記　（イ）貸借平均　（ウ）前払費用　（エ）英米式　（オ）補助元帳

現金出納帳や仕入帳のように、取引の明細を発生順に記録する補助簿は「補助記入帳」。特定の勘定の内訳を記録するのが「補助元帳」だ（第2・15・16・19章）。

手順1　期中の未処理事項を先に処理する

借方科目	金額	貸方科目	金額
仮受金	80,000	売掛金	80,000

借方科目	金額	貸方科目	金額
普通預金	60,000	売掛金	60,000

売掛金は260,000－80,000－60,000＝120,000円に減る。これを先に処理しないと、手順2の貸倒引当金がずれる。

手順2　決算整理仕訳をすべて書き出す

借方科目	金額	貸方科目	金額
仕入	180,000	繰越商品	180,000
繰越商品	210,000	仕入	210,000

借方科目	金額	貸方科目	金額
貸倒引当金繰入	1,600	貸倒引当金	1,600

借方科目	金額	貸方科目	金額
減価償却費	100,000	備品減価償却累計額	100,000

借方科目	金額	貸方科目	金額
貯蔵品	8,000	租税公課	8,000

借方科目	金額	貸方科目	金額
前払保険料	45,000	保険料	45,000

借方科目	金額	貸方科目	金額
支払家賃	250,000	未払家賃	250,000

借方科目	金額	貸方科目	金額
支払利息	12,000	未払利息	12,000

借方科目	金額	貸方科目	金額
受取手数料	30,000	前受手数料	30,000

借方科目	金額	貸方科目	金額
仮受消費税	1,860,000	仮払消費税	1,020,000
		未払消費税	840,000

手順3　税引前当期純利益を出し、法人税等を計上する

収益：売上18,600,000＋受取手数料86,600＝18,686,600円

費用：16,886,600円（下の損益計算書の法人税等より上の合計）

税引前当期純利益＝18,686,600－16,886,600＝1,800,000円

借方科目	金額	貸方科目	金額
法人税、住民税及び事業税	540,000	仮払法人税等	150,000
		未払法人税等	390,000

手順4　財務諸表に表示する

費用	金額	収益	金額
売上原価	2,370,000	売上高	18,600,000
給料	7,800,000	受取手数料	86,600
法定福利費	990,000
支払家賃	3,000,000
水道光熱費	960,000
保険料	135,000
広告宣伝費	300,000
減価償却費	1,200,000
租税公課	82,000
貸倒引当金繰入	1,600
支払利息	48,000
法人税、住民税及び事業税	540,000
当期純利益	1,260,000
合計	18,686,600	合計	18,686,600

資産	内訳	金額	負債及び純資産	金額
現金		286,000	買掛金	520,000
普通預金		5,510,000	借入金	2,400,000
売掛金	120,000		未払費用	262,000
貸倒引当金	△1,200	118,800	前受収益	30,000
クレジット売掛金	640,000		未払消費税	840,000
貸倒引当金	△6,400	633,600	未払法人税等	390,000
商品		210,000	資本金	5,000,000
貯蔵品		8,000	繰越利益剰余金	2,469,400
前払費用		45,000
備品	6,000,000
減価償却累計額	△2,400,000	3,600,000
差入保証金		1,500,000
合計		11,911,400	合計	11,911,400

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手順5　必ず確認するポイント

• 売上原価＝180,000＋2,400,000－210,000＝2,370,000円
• 支払家賃＝2,750,000＋250,000＝3,000,000円、支払利息＝36,000＋12,000＝48,000円
• 減価償却費は1,100,000＋100,000＝1,200,000円（1年分）。累計額は2,300,000＋100,000＝2,400,000円
• 未払費用＝未払家賃250,000＋未払利息12,000＝262,000円
• 貸倒引当金は、売掛金・クレジット売掛金のそれぞれから1%ずつ控除して表示する
• 繰越利益剰余金＝1,209,400＋当期純利益1,260,000＝2,469,400円（試算表の金額のまま書かない）
• 損益計算書と貸借対照表の、それぞれの左右の合計が一致する